人口減少や高齢化が進む中、秋田県内の持続可能な医療体制を確保するために、秋田大学をはじめとする3つの機関が連携し、協議を始めることで合意しました。

医療連携の在り方について協議を始めることになったのは、秋田大学と県立病院機構、それに社会医療法人明和会です。

18日、3つの機関の代表が会見を開き、連携の目的などを説明しました。

県内は人口減少や高齢化が進み、医療人材の確保が難しくなっていて、医療機関が単独で機能や人材を維持するには限界があるのが現状です。

こうした中で3つの機関が強みと課題を共有し、望ましい地域医療の形の検討を進めます。

具体的には、医療機能を病院同士で補完し合う仕組み作りや、病気の発症から回復に向けたリハビリまで切れ目のない医療提供体制の構築などについて協議していくということです。

秋田大学・南谷佳弘学長：
「地域で求められている医療と、患者が求めている医療の間に少しずつずれが生じている。急性期が終わった後の治療を受ける病院が足りなくなってきている。連携を通じて、患者・住民のニーズに合うような医療再編を県内で進めていかなければならない」

3つの機関は、県や地域の医療機関などとも対話を重ねながら、持続可能な医療提供体制を模索することにしています。

02月18日(水)17:00