新型インフルエンザの発生を想定した訓練が14日、秋田市の病院で行われ、医療関係者などが対応の手順を確認しました。

新型インフルエンザ等対策特別措置法が改正されたことを受け、秋田県は2025年3月に行動計画を改定しました。

この新しい行動計画に合わせた初めての訓練が14日、秋田市の秋田大学医学部附属病院で行われ、県や病院の関係者など約90人が参加しました。

訓練は、男鹿市の船川港に入港した貨物船の船員1人に発熱やせきなどの症状があるという想定で行われました。

訓練でははじめに、検疫官が患者の状態などを確認した上で、入院措置を取るかどうかを県や医療機関と調整します。

【訓練】県の調整本部の職員：
「協議の結果、県としても新型インフルエンザ疑似症患者と判断しまして、第一種感染症医療機関への移送が必要と考えています」

入院することが決まると、防護服を着た保健所の職員が二次感染を防ぐ装置に患者を運び込み、車で患者を搬送します。

訓練が行われた秋田大学医学部附属病院には、感染力が高い病気の患者を治療するための独立した病室が準備されています。ここで問診やサンプルの採取を行って検体を調査機関に送ります。

【訓練】問診に当たった医者：
「今、気分は悪くありませんか。今回突然のことで驚かれているかもしれませんが、これから少々の間、この病室で過ごしていただくことになります」

訓練の参加者は、患者の引き継ぎの手順や問診の手順などを入念に確認していました。

県健康福祉部・大高邦博チームリーダー：
「検疫所とのやりとりは一切今まで無かった。法律の違いがあって、検疫法と感染症法は全然違っていて、そういった部分が今回学べて勉強になった」

県内には、秋田大病院のほかにも感染症の指定医療機関が10カ所あり、県はこうした場所でも訓練を行いたいとしています。

01月14日(水)19:00